こんにちは、セルバコンサルティング採用広報のゆうきです。

2023年頃までは、SES業界にもフルリモート案件がたくさんありました。
通勤なし、自由な働き方、それでも単価は下がらない。
多くのエンジニアが「このままずっとフルリモートでいける」と感じていたかもしれません。

しかし、2024年以降は状況が明らかに変わり、フルリモート案件が減少しています。
今のSES業界のリアルを踏まえて、「これからもフルリモートで働きたい人」「地方在住などでフルリモートでしか働けない人」が、どうやって選ばれ、生き残っていくかを、SES企業の視点でお伝えします。

フルリモート案件は、今も減り続けている

前述の通り、SES市場でのフルリモート案件は、2023年までと比べて明らかに減少しています。
そしてこの傾向は、現在も加速しています。

もともとフルリモートという働き方は、コロナ以前から一部の企業で導入されていました。（グループ会社のセルバでもコロナ前から導入していました）
ただしその多くは「スキルが高く、自己管理能力のあるエンジニア」だけが選べる特別な働き方でした。

コロナ禍で一時的にフルリモートが標準化したのは、あくまで“緊急対応”による例外的な状況。
現在は、その働き方が本来の水準へと戻りつつあると言えます。

なぜ企業はリモート勤務を見直し始めたのか

2024年以降、多くの企業がフルリモートから常駐・ハイブリッドへと切り替えを進めています。
「やっぱり顔を合わせて仕事したい」というのは、単なる感情論ではありません。

一見すると時代に逆行しているようにも思えるこの流れですが、その背景には、企業側とエンジニア側の双方に“リモートへの適応不足”があったという現実があります。

企業側：リモート前提のマネジメント体制が整っていなかった

リモート勤務では、“メンバーがどこで何をしているか”を目視で把握することができません。
だからこそ、以下のような仕組みが必要になります。

しかし、こうしたリモートに適した仕組みが整っていないまま「とりあえず全員リモートで」と進めてしまった企業も少なくありません。

結果として、「誰が何をしているのかわからない」「トラブルが起きても責任の所在が不明」
という状態が生まれ、現場が機能不全に陥るケースも出てきました。
これは企業側の、組織運用の未成熟さの問題です。

エンジニア側：信頼を築く行動ができていなかった

一方で、エンジニア側にも課題がなかったわけではありません。
リモートに適応しきれず、パフォーマンスが落ちるケースが見られ、チーム全体のパフォーマンスの低下に繋がりました。

こうした振る舞いが続くと、以下のような不安をチームメンバーに与えてしまいます。

そして不安が広がった結果、「やっぱり出社の方が安心だよね」という判断に傾くのは、自然な流れとも言えるのです。

双方で信頼の設計が足りなかった

結局のところ、リモート勤務の見直しは、どちらか一方が悪かったのではなく“信頼を見える形で構築する”という準備が双方に足りなかったことの結果です。

どちらか一方でも優れていれば、上手く機能したかもしれません。
でもそれができない現場が多かった以上、今の「常駐回帰」の流れは、“適応できなかった組織とエンジニアの帳尻合わせ”として起きているとも言えます。

フルリモート案件自体はある

フルリモート案件がゼロになったわけではありませんし、今後もゼロになることはないでしょう。
しかし、コロナ渦のように「誰もが望めばリモート勤務できる」状況では既にありません。

技術・実務・自己管理、すべて高水準で求められる

今はフルリモート案件に参画するとなると、下記のスキルが当然のように求められます。

“リモートでも高いパフォーマンスが出せる人”であることが条件になりつつあります。

若手には回ってこないことも多い

経験や実績が少ない若手エンジニアの場合、「スキルが不足している」「自走できる保証がない」という理由で、リモート案件を希望しても紹介すらされないことも珍しくありません。

フルリモート案件は、案件数が激減しているにもかかわらず希望者が非常に多く、1人の募集に対して10人以上の応募が集まるような“レッドオーシャン”状態になることも珍しくありません。

そんな中で同程度のスキル・実績であれば、「いざとなれば出社できる人」が優先されるのが実情ですし、スキルや経験がまだ十分ではない若手エンジニアは、そもそも検討対象にすら入らないという状況が生まれています。

フルリモート案件に参画するための方法

フルリモート案件に参画すること自体、すでにハードルが高くなっています。
その第一歩を踏み出すには、以下を意識してください。

営業担当に“リモートでも信頼できる人”として提案されるための準備

まずは、営業担当に「この人ならフルリモートでも問題なさそうだ」と思ってもらう必要があります。そのための材料を整えておきましょう。

これらを職務経歴書やスキルシートに明記しておくことで、営業担当がクライアントに提案しやすくなります。
スキルシートを長らく更新していない場合は、更新してください。

クライアント面談で“リモートでも大丈夫な人”と思わせる言語化力

クライアントとの面談まで進んだ場合、最低限求められる技術力や経験は満たしていることが多いです。
そのうえで行われる面談では、「信頼して任せられる人かどうか」「リモートでも安心できる人かどうか」を見られています。

たとえば、「こういう場面ではこう報告しています」「他メンバーが困っていたらこうしています」など、“一緒に働くイメージが湧く発言”ができると好印象です。

面談対策については後述しています。

経験が浅いならハイブリッド案件から

スキルや経験がまだ浅い場合は、いきなりフルリモートを目指しても参画できることはほぼありません。
まずは週1〜2出社や初月だけ常駐などのハイブリッド案件で信用を積むのが現実的です。

ハイブリッド案件すら難しいと言われる場合、単純にスキルや経験がまだまだ及ばないということなので、今のスキルで参画できる案件で地道に経験を積んでいくしかないです。

「最初は対面で信用を築き、問題なければリモート移行」といったステップを経た方が、営業も安心して推しやすく、クライアントにも選ばれやすくなります。

フルリモート案件の面談を突破するために、選ばれる人がやっていること

SESにおけるクライアントとの面談は、いわゆる選考というより「この人と一緒に仕事ができそうか？」を判断する相性確認の場です。

前述の通り、技術や経験はスキルシートの時点で確認しているため、面談に呼ばれた時点で最低限求められる技術基準はクリアしています。
そのうえで、「信頼できるか」「リモートでも安心して任せられるか」を見られています。

面談で実際に見られているポイント

先程伝えたことと重なる部分もありますが、面談では下記のポイントを見られています。

面談で落ちやすい人の共通点

「いつも面談で落ちる」という人は、基本的に技術や経験については足りているので、面談での答え方に原因があるケースが多いです。

受け答えが一言で終わる・会話が広がらない

例えば、下記のように受け答えが一言だけで終わったり

聞かれたことに対して「はい」「そうです」「いいえ」「違います」だけで終わるのはあまり印象が良いとは言えません。
単純に「コミュニケーション力が低い」という印象を与えてしまいます。
少しでも背景や工夫を補足すると、印象がガラッと変わります。

成果を話す際に他人任せに聞こえる

などの言い方は、謙虚さから来ていることも多いですが、主体性が感じられず、責任感を疑われやすいです。
特にリモート案件では「手取り足取り指示しなくても自走できる人」が求められるため、小さなことでも「自分でこう考えてこう動いた」と語れる方が強いです。

報連相やトラブル対応に関する質問への回答が曖昧

報連相やトラブル対応に関する質問に対して

上記のような回答は、“わからないことがあっても相談しない人”や“報告のタイミングを見誤るタイプ”という印象を持たれて、不安を感じさせます。
1人しかいない案件であればともかく、チームでの開発でそういった不安を感じさせると、面談で落ちる可能性が高くなります。

特にリモートの場合、成果物以外の部分が見えづらいため、黙って進めて炎上させる人より、早めに報告・相談する人の方が圧倒的に信頼されます。

といった流れが伝わると好印象です。

相手とのテンポが噛み合わない／目線が合わない

リモート案件だとzoomやGoogleMeetなどを利用したオンライン面談が主流です。
ツールの性質上、多少のタイムラグは仕方ない部分もありますが、「聞かれたことに対して常にワンテンポ遅れて返す」「視線が常に斜め下」などが続くと、あまり良い印象を持たれずNG判断されることがあります。
普段からzoomやGoogleMeetに慣れておくことも、必要な面談準備です。

常に目線が合わないのは対面での面談だと尚更印象が悪くなるので、普段から「人と目を合わせるのが苦手」という人は営業担当に協力してもらって練習するなど、対策することをおすすめします。

質問をしない／リアクションが薄い

面談の最後に「ご質問はありますか？」と聞かれて「特にありません」と答えると、関心が低い・意欲がないと思われやすくなります。

特にフルリモート案件だと、「この人は案件の内容に関心がなく“働き方だけ”に惹かれて応募しているのでは？」という懸念につながりやすく、「リモート勤務できれば何でもいい人」という印象になりやすいです。

それを避けるには、「案件の運用体制」や「チームとの関わり方」に関する質問を1つでも用意しておくのが有効です。

こうした質問があるだけで、「きちんと中身に関心がある人だ」と伝わり、信頼につながります。

面談で選ばれる人の共通点は「安心感があること」

繰り返しますが、技術や経験については既にスキルシートで確認しています。
面談では最終的に、「この人に任せても現場でトラブルにならなそうか」「ちゃんと周囲と連携できそうか」で判断されます。

そのため、面談の場では次のような姿勢・言葉選びが大きく評価されます。

過去の経験や対応を、自分の言葉で具体的に説明している

単に「〇〇を担当しました」と言うのではなく、下記のように話せると、判断力や主体性が伝わります。

質問に対して、相手が何を知りたいのかを汲み取って答えている

たとえば「課題はありましたか？」と聞かれたら、「自分で解決したこと」「相談した相手」「学びになった点」まで語れると、丁寧なやりとりができる人だと感じてもらえます。

個人ではなく“チームの中でどう動いたか”を話せている

「自分のタスクだけでなく、他の人の進捗にも気を配っていた」 「仕様の共有漏れが出ないように、定例で議事録を書くようにしていた」など、チーム意識が見える発言は信頼につながります。

フルリモートのSESエンジニアとして生き残る方法

フルリモート案件に参画できたとしても、それで終わりではありません。むしろそこからが本番です。
フルリモートは元来、「スキルが高く、自己管理能力のあるエンジニア」だけが選べる働き方であり、フルリモート案件がどんどん減少していっている以上、信頼されるための情報を可視化できなければ生き残れないからです。

実際に現場で「フルリモート案件で選ばれ続けるエンジニア」がやっている具体的な行動を紹介します。

即レスを心がけて“稼働感”を出す

出社していればなかなかレスが来なくても直接話しかければ良いですが、リモートだとそうはいきません。
SlackやChatworkの通知にはできるだけ即レスして、「ちゃんと稼働している」「見てくれている」と相手に感じさせる必要があります。

これらを丁寧にやっているだけで、「ちゃんとこの人は動いてくれてるな」という安心感につながります。

進捗や誰にでも伝わるように報告

「今進めています」「もうすぐ終わります」だけでは、伝わっているようで伝わっていません。
相手が知りたいのは、「どこまで進んでいて、何が終わっていないか」です。

書く力・文字で伝える力をつける

フルリモートでは、コードを書く力と同じくらい、言葉で「考え」や「判断」を伝える力が求められます。
チャットツールやコメント欄の文章だけで判断せざるをえないからです。

言葉が雑な人は、リモートでは信用されにくくなります。
逆に、きちんと考えを言語化できる人は“安心して任せられる人”として見られるようになります。

孤立を防ぐため、こちらから声をかける

出社していれば、口頭で進捗について話し合ったり、仕事のついでに軽い雑談をすることもあるでしょう。
リモートだとそういった機会がないため、チームメンバーから共有される情報が少なく、チーム全体で何が起こっているのか把握できず、孤立することがあります。

また、チャットツールやタスク管理上で記録があるもの以外は“起きていないこと”として扱われるため、困ったことがあっても助けを求めにくい状況に陥りがちです。
リモートだからこそ、「自分から関係性を築く力」が重要なのです。

リモート環境における“存在感の演出”であり、“協調性のアピール”でもあります。

信頼されるのは「伝える工夫をしている人」

リモート環境では、仕事の進捗もアウトプットも、“黙っていたら伝わらない”という前提で動く必要があります。
誰かが後ろから見ているわけでも、表情や動きを察してくれるわけでもありません。

「ちゃんとやっているつもりだった」では、評価も信頼も得られないのがリモートワークの現実です。

進捗や完了報告は“業務連絡”ではなく“信頼を築く機会”と捉える

「完了しました」ではなく、「〇〇まで対応済み。次は〇〇に取りかかります」と具体的に伝える。
進め方に迷いがあった箇所や工夫したポイントを簡潔に共有できると安心感が増す。

困っているときや判断に迷っているときは、早めに言葉にする

「様子を見ていた」が通じないのがリモート環境。
小さな違和感でもテキストで共有しておけば、“トラブルを未然に防げる人”として信頼される。

業務上の“判断”や“選択”の痕跡を残す

GitHubのPRコメント、Slackの会話、タスクメモなど、考えたプロセスが他者に見える形で残っていると、責任を持って動いていることが伝わる。

誰も見ていないからこそ、「やってます」ではなく、「どうやって、どこまでやったか」を見せる工夫が必要です。
信頼されるのは、ただ言われた通りに作業をこなす人ではなく、“伝わるように共有する姿勢”を持っている人です。

地方に住むエンジニアがフルリモート案件に参画するには

SES企業は全国にあるものの、案件は東京や大阪などの都市部に集中しがちなため、地方に住むエンジニアは「フルリモート案件に参画するしかない」という状況もあるでしょう。
「出社できる距離に住んでいる人は常駐して、フルリモート案件は地方の人に譲って欲しい」と思うこともあるのではないでしょうか。

しかし、「リモート可」と書かれていても実際には「都内在住限定」「いざとなれば出社できる人」という条件が暗黙で存在しており、地方からの応募は“選考対象外”になるケースも珍しくありません。

だからこそ、地方在住のエンジニアがフルリモート案件に参画するには、都市部のエンジニアと同じ戦い方をしていては勝てないのです。

地方在住者が直面する“見えない足切り”

もちろんすべての案件がそうではないですが、地方在住のエンジニアは、以下のような理由で、選考から落とされることがあります。

• 「緊急時に出社できないと困る」
• 「週1くらいは出社してほしい」
• 「メンバーが全員東京にいるので、距離感が不安」

まず「不利な立場にいる」という前提を正面から認めることがスタート地点です。

営業が自信を持って売り込めるように準備する

地方在住のエンジニアがまず意識すべきは、営業担当が自信を持って自分を売り込める材料を用意することです。

これらをスキルシートや職務経歴書に“数字・ツール・行動”で具体的に記載することで

と、営業が説得できる材料になります。

地方在住のデメリットを払拭できる情報を伝える

「地方在住だから断られた」は現実として起こりますが、これまで伝えたことは全てやった上で下記のような情報を伝えておくと、地方在住のデメリットを払拭できる可能性があります。

通信環境について

トラブル時の対応体制について

対応について

『地方だからリモートで当然』という態度は不信感を持たれる

地方在住というだけで都市部に住んでいるエンジニアより不利なのは事実であり、気の毒な状況ではありますが、「地方在住だからリモートで働けて当たり前」「出社はそもそも無理なんだから配慮してもらって当然」といった態度でいると、まず良い印象は持たれません。
営業担当やクライアントは、そうした空気をすぐに察します。

これらは、「自分の都合だけを優先している人」に見えてしまう原因になります。

本来、リモートは「配慮」ではなく「信頼」のうえに成り立つものです。
「出社できない」というデメリットがあるなら、その分だけリモートでも問題ないという根拠と実行力を、自分から提示する姿勢が必要です。

「地方だから」は免罪符にはなりません。
競争率の高い案件を希望する以上、「どうすれば信頼してもらえるか」に向き合う意識は欠かせません。

フルリモート案件に参画したいなら、単価調整も視野に入れる

「フルリモートで出社不要」「高単価」「経験が浅くても参画できる」
この3つがすべて揃う案件は、今のSES市場にはほぼ存在しないか、超高倍率です。
特に経験が浅い／チームリーダー経験がないというエンジニアがフルリモートを希望しても、紹介すらされない可能性が高いです。

経験が浅かったり地方在住だけれども、どうしてもフルリモートで働きたいなら、単価を下げてでも参画チャンスを広げるという現実的な判断も必要になります。
今の実力や実績に見合わない“理想条件”を譲らない姿勢だと、いつまでも案件が決まらないというのが現実です。

単価を少し下げるだけで、チャンスが何倍にも広がる

下記の表を確認してください。エンジニアAさんとエンジニアBさんでどこが違うかわかりますでしょうか。

	エンジニアA	エンジニアB
リモート/出社	フルリモート希望	フルリモート希望
単価	65万円	58万円
実務経験	3年	3年
担当範囲	設計～実装	設計～実装

このように、スキルや稼働条件が同じであれば、営業担当もクライアントも「Bさんの方が提案しやすい」と判断します。
この差が、案件の初回提案率・面談通過率に直結します。

単価を下げるのは損ではなく「実績を得るための投資」

もちろん、スキルと実績が十分なら安く買い叩かれるようなことをする必要はありません。
ただし、まだスキルや実績が十分でない場合は、高単価のフルリモート案件はなかなか通りません。

そこで一度単価を下げて、これらを“仕事でやった”という実績を作ることをおすすめします。

単価を上げるなら、次の案件で勝負するのが現実的

重要なのはここです。

SESでは、一度入った案件で単価を上げることは非常に難しいです。
その単価で募集しても契約が決まるなら、クライアントにとっては上げるメリットがないですし、SES契約は基本的に“期間ベースの準委任”であり、成果ベースではないからです。
営業からしても「単価の値上げ交渉」は心理的・商流的にハードルが高く、他のチームメンバーが次々と辞めている・他社に引き抜かれそうなどの理由がなければ、一度決まった単価の交渉は現実的ではありません。

単価交渉をしたいなら

1. 同じ現場での実績を職務経歴書に書き
2. 「フルリモートで問題なく半年稼働済」という信頼材料に変えて
3. 次の案件で、最初から希望単価で交渉する

という流れが現実的かつ効果的です。

単価を下げたほうがいいのはこんな人

下記に当てはまるなら、今は“実績を積むこと”に主眼を置いた方が、結果的に年収もキャリアの幅も広がります。

リモートで選ばれる人に共通するのは、見えない信頼の積み重ね

フルリモート案件は確実に減っており、競争率も高くなっています。
希望するだけで案件に入れる時代は終わっており、「リモートでも問題なく任せられる」と思われるだけの信頼を、事前に設計・提示できる人だけが選ばれるフェーズに入っています。

フルリモートにこだわるなら、単価を5～10万円ほど下げると参画のハードルが下がることがあります。
同じスキルなら「安くて信頼できる人」が選ばれるのは当然です。単価は次の案件で上げるという戦略的判断も視野に入れるべきでしょう。

セルバコンサルティングではエンジニアを募集しています。
「地方だけどチャンスがほしい」「高単価で希望の案件に参画するために実績を積みたい」という方は、お気軽にご相談ください。